風圧力の算定基準

建築基準法・建築基準法施行令（第82条の5）
告示（平12建告第1454号、1458号）

風圧力設定モデル条件

沖縄県那覇市の海岸よりの距離200m以内に立地している建築物を想定

IR-SX構法の構成

部位	接着面積（%）	接着強度（N/m²）
防水層 - 断熱材	54	81,000
断熱材 - アイルーフ	90	134,100

IR-SX構法は、風による負圧を受けた場合、全体の面で負圧を受け止める、安全性の高いシステムとなっています。

耐火構造の認定を受けるためには、建築基準法第二条7号で「政令で定める耐火性能を有するもの」と定められています。
耐火性能とは建物内で発生した火災を外部に出さず（遮炎性）、火災終了時までその建物が倒壊しないこと（非損傷性）を指します。屋根においては、火災による熱が30分間加えられた場合の耐火性能が、検証の対象となります。（アイルーフ75は、単体で耐火認定を取得）
これに対し、防火性能は近隣の火災による火の粉などにより、建物が延焼せず、また有害な発炎をしないことを指します。多くの場合、屋根はこの両方の性能を満たすことが要求されます。

火災による被害を抑制するため、都市計画法に基づいて特定行政庁が定めた地域です。各地域では、建築物の面積や用途に応じて様々な建築制限が課せられています。
防火地域については建築基準法61条、準防火地域については62条に定められており、それ以外の市街地について、特定行政庁が建築基準法22条を適用するための区域を指定する場合があり、一般的にこれを法22条指定区域と称しています。

オゾン層破壊物質

成層圏で塩素などを放出してオゾン分子を次々に破壊する性質を持つ物質。フロンがその代表。破壊の程度はオゾン破壊係数で表される。モントリオール議定書により特に破壊力の大きい特定フロン（CFCなど）については先進国では1995年末をもって生産が禁止された。

オゾン破壊係数

フロンなどの物質がオゾン層を破壊する能力（強さ）を表す指標。1995年末をもって先進国で生産が禁止されたCFC11（トリクロロフルオロメタン）の能力を1とした場合の相対値で表される。

地球温暖化係数

大気中に放出された温室効果ガスなどの物質が、地球温暖化に与える効果をCO₂を1として相対値として表したもの。

ギルフォームは18.8（N/cm²）の圧縮強度を誇ります。m²あたりに換算すると18t以上。露出防水層上での歩行による点検等で損傷する心配はありません。
※歩行の際は、ゴム底等の底が柔らかい履き物をご使用下さい。