YP-SX構法 技術資料

他種下地屋根との比較 - 軽さが躯体コストを低減

YP構法は強度と軽さを兼ね備えたYPボードを下地としており、屋根にかかる荷重を軽減することができます。
耐力上の負担が減ることで、柱・梁などの鉄骨量削減効果を期待できます。


他種下地屋根との比較 - 工期短縮

ボードを張るだけで下地と断熱工程が完了するYP構法は、工期を大幅に短縮します。


他種下地屋根との比較 - 優れた断熱性

YPボードの心材は独立気泡のポリイソシアヌレートフォームで、優れた断熱性を発揮します。

他構法との断熱性能比較(当社開発システムによるシミュレーション)

名称 某工場
地域 宮城県仙台市(III地域※)
建物形式 鉄骨造
建物種別 工場
階数 1(平屋)
延べ床面積 2,000m²
気積 10,000m³
換気回数(回) 0.5

※次世代省エネ基準における地域設定


冷暖房負荷と費用(年間)[設定温度:冷房27℃ 暖房20℃]

屋根構法 熱貫流率
(W/m²・K)
負荷(MJ) 費用(円) 合計(円)
YP構法 0.40 冷房 75,991 186,203 937,012
暖房 428,977 750,809
二重式折板(クラスウール 100mm) 0.42 冷房 73,517 180,141 944,491
暖房 436,714 764,350
折板(ポリエチレンフォーム 5mm) 1.91 冷房 82,949 203,252 2,124,297
暖房 1,097,594 1,921,045
ALC 100mm+ゴムシート断熱防水
(ポリエチレンフォーム 10mm)
0.80 冷房 74,760 183,186 1,237,116
暖房 602,166 1,053,930

※試算過程上のデータは一部省略してあります。

※冷暖房設備:エアコン(22円/kwhで設定)

YP構法を採用いただくことで、冷暖房負荷とコストが抑えうれることが確認できます。


YPボード許容スパン

スパン(m) 曲げ たわみ
長期 短期 L/200
σ=360kg/m² σ=540kg/m²
0.75 613 920 585
1 345 517 419
1.25 221 331 317
1.5 153 230 247
1.75 113 169 197
2 86 129 160
断面性能
断面二次モーメン卜 I=20.98cm4/m
断面係数 Z=11.97cm3/m

YPボード許容スパンのグラフ


耐火性能と防火性能

建築基準法の告示では、屋根について以下のように定めています。

防火地域又は準防火地域内の建築物の屋根の構造方法を定める件(告示第1365号)
  1. 一 不燃材料で造るか、又はふくこと。
  2. 二 屋根を準耐火構造(屋外に面する部分を準不燃材料で、造ったものに限る。)とすること。
  3. 三 屋根を耐火構造(屋外に面する部分を準不燃材料で造ったもので、かつ、その勾配が水平面から30度以内のものに限る。)の屋外面に断熱材(ポリエチレンフォーム、ポリスチレンフォーム、硬質ポリウレタンフォームその他これらに類する材料を用いたもので、その厚さの合計が50ミリメートル以下のものに限る。)及び防水材(アスファルト防水工法、塩化ビニル樹指系シート防水工法、ゴム系シート防水工法又は塗膜防水工法を用いたものに限る。)を張ったものとすること。

上記の告示第1365号の三より、下地が耐火構造であれば、アスファルト露出断熱工法の採用が可(断熱材厚み50mmまで)であり、単体で耐火認定取得のYPボードを下地に用いているYP構法が、屋根に求められる耐火・防火性能を備えていることが確認できます。YP構法は、防火地域から指定のない地域まで、全ての地域でご採用いただけます。

※告示第1399の第4-3号一二の規定により、床面から梁の下端までの高さが4m未満の鉄骨構造の小屋組の場合、又は4m以上の鉄骨構造の小屋組でその直下に不燃又は準不燃材料以外で造られた天井がある場合は、梁・母屋を耐火被覆する必要があります。
(床面から梁の下端までの高さが4m以上の鉄骨構造の小屋組で天井がない場合は、耐火被覆の必要はありません。)

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